レアメタルは、中国やモンゴルで多数産出されていますが、近年、中国の近代化が急速に進み中国では、輸出規制をかけているそうです。
　実は、最貧国の北朝鮮は、世界１位、２位を争うような世界屈指のレアメタル産出国であるという調査結果がありました。
ハイテク産業に不可欠なレアメタルのコバルトや、タンタル、核兵器の原料のウランなどの産出量が埋蔵量世界屈指だという事実がわかりました。
イギリスの投資ファンドは「北朝鮮は今後急成長が期待できる新興市場の一翼」と位置付けているようだ。
それで、北朝鮮のレアメタルの採掘権をねらって中国やアメリカ、欧米諸国が外交的にひそかに近づいているのです。
　そのことから、最近北朝鮮が日本に対してかなり強気に出てきているのではないかと感じていました。
　

日本は、世界を代表するような工業国家です。
数々のハイテク製品を作っては、輸出するビジネスモデルで高度成長期を迎えました。
ハイテク機器を作るためには、あまり知られていないようなレアメタルが非常に重要です。たとえば、エコカーの燃料電池を作るためには、プラチナ、ネオジウム、リチウムなどがあります。
アメリカの提唱した、世界経済救済策のグリーンニューディールのカギを握るのが、レアメタルであると私は考えています。
　ですから、現在世界中でレアメタルの争奪戦が起こっています。
ハイテク国家の日本も例外ではなく、レアメタルが確保できなくなると死活問題ですよね。　そこで、今まで製造してきた日本製品が廃棄になってその中からレアメタルを抽出する企業が注目されています。　産業廃棄物で、回収してきた携帯電話の中には、金が多数使われているそうで、そこから抽出しただけでビルが建つほど金が取れたという話を聞いたことがあります。
また、古いコンピューターには、金の数倍もするような貴重なレアメタル（確かタパラジウム？）が取れてそれだけでも大もうけできるそうです。
でも実際は、めったにないそうですが・・

当時のヨーロッパでは、金貸しをいていた財を築いたユダヤ人が沢山いたそうです。　それで、例外なくドイツにも沢山の大金持ちのユダヤ人が沢山いたらしい。
　ところが、沢山の富豪ユダヤ人が資本をドイツから引き上げてしまったためにドイツがハイパーインフレを引きを越してしまった為だ。
　それで、ヒットラーが民意を操るため、ユダヤ人のせいで、景気が悪くなったと騒いで大虐殺が実行されたという説があります。
　ですが、実際にハイパーインフレを引き起こした犯人の大富豪のユダヤ人は、すでにドイツからは、いなくドイツにのこってたのは、貧乏なユダヤ人たちでした。
　現在、世界大不況の引き金を引いたとおもわれるリーマンブラザーズですが、同じようなことがいえるのでは？
なんか変な意味で、リーマンブラザーズが歴史に残る会社になってしまいましたが、他にデリバティブを派手に販売していた証券会社が多数存在していて、賢い会社が全ての罪をリーマンブラザーズが悪かったという事実を歴史に残そうとしているのでは？　
　

今、欧米諸国で日本の漫画が流行しているようです。
漫画を通じて日本の文化やポップカルチャーが浸透しているようです。
昭和の時代では、アメリカのPOPカルチャーを真似していた時代から、現在では、日本がPOPカルチャーを発信する立場になりましたね。
日本の漫画は、独創的で非常に評価が高いらしいです。
ちなみに、mangaという言葉が正式にアメリカの英語辞典にのるらしいです。

　ロイター通信によると、国際テロ組織アルカーイダ指導者のウサマ・ビンラーディン容疑者とみられる人物が１４日、米国がイスラエルと緊密な関係を維持していることについて警告する内容の音声声明をウェブサイト上で発表しました。
そもそも、テロの根本的な理由とは？
私の考えでは、ユダヤ教の聖地と、イスラム教の聖地が同じ場所にあることが戦争（テロ）の原因であると思います。
ユダヤ教が後からこじつけのように聖地にして、そこを占領して戦争のきっかけをつくっているのでしょうか？
もしかすると、ユダヤ系にとって戦争が絶えないほうが世界経済的な理由で都合がよいから返還しないのでは？
戦争が起こればアメリカ製、イスラエル製の武器が飛ぶように売れ経済が活性化するからなのでは？
なんて憶測しています。
古くは、中世の十字軍の時代からそんな先のことまで考えていたとは。。
おそるべしユダヤ民族！

都会では、すっかり定着したペットボトルのミネラルウオーター。もともと飲料水事情の悪い欧米では広く飲まれていたが、日本ではなじみが薄かった。自動販売機で５００ミリリットルが１００円以上。水道水はコップ１杯なら限りなくただに近い。日本人は、なぜミネラルウオーターを飲むようになったのか。

　２０人に独自調査で、市販のミネラルウオーター、東京都の水道水、浄水器を付けた東京都の水道水、地方の水道水−の４種類の水を飲んでもらい、「おいしい」と感じた順位を調べた。その結果、１位にミネラルウオーターを選んだのはわずか４人。１６人はほかの３種類の「水道水」を選んだのだ。
都会の水に対する不安がミネラルウォーターの流行をうんだのだと思いました。
実は国際企業は、ミネラルウオーター市場よりも、水道インフラ整備事業に触手を伸ばし始めている。「巨額マネー」が動くからだ。水道事業が民営化されれば、間隙（かんげき）をぬって外資が一気に入り込む。こうした企業は当然、日本の水道事業にも目を光らせ、参入のチャンスをうかがっている。
　また、２０年後ぐらいには、水は石油よりも価値があるのもになるという調査データがありました。
水に囲まれた日本で生活していると実感がわきませんがね。

その警告は十分に不気味だった。内容は「大規模で世界的な資産の破壊」これこそ、米証券会社リーマン・ブラザーズ・ホールディングスの幹部らが同社の米史上最悪の破劇を前に予言した内容だった。
　ブルームバーグ・ニュースが入手した政府当局者向けに用意された極秘メモの一項目は「すべての金融機関に影響する」とあり、「リテール投資家も退職者資産も壊滅的な打撃を受ける」とある。
　ニューヨーク連銀に当時集まった幹部全員は、サブプライム住宅ローンの問題や債務担保証券などの証券化商品によって、金融システムが崩壊の瀬戸際に追いやられたことは認識していた。しかし、彼らが見過ごした点によって、金融業界と世界経済はその後、ほとんど破壊されたも同然の姿となったのだ。
リーマンの破綻処理を担当する米法律事務所ウェイル・ゴットシャル・アンド・マンジェスのパートナー、ハービー・ミラー氏は米政府当局について、「金融システム全体を危険にさらしたが、そうする必要はなかった」と批判する。「彼らには、わたしも『ハルマゲドンがやって来る。結果がどうなるのかの認識が甘い』と警告していた」が、当局からは「対応はできている」との反応が返ってきたという。
　ポールソン、その後継者であるガイトナー両氏とも、コメントを控えている。
私が一番怖いと思っていたシナリオは、リーマン破綻で、アメリカの大企業が連鎖倒産を起こし、CDSを販売していた企業が保険金を払えずさらに金融危機が増大（約６０００兆円）の巨額な金額が吹っ飛び世界大恐慌の突入か？
などとならないでひと安心しました。
昨日のダウもリーマン破綻後から、半分以上回復したと報道していました。

その警告は十分に不気味だった。内容は「大規模で世界的な資産の破壊」これこそ、米証券会社リーマン・ブラザーズ・ホールディングスの幹部らが同社の米史上最悪の破劇を前に予言した内容だった。
　ブルームバーグ・ニュースが入手した政府当局者向けに用意された極秘メモの一項目は「すべての金融機関に影響する」とあり、「リテール投資家も退職者資産も壊滅的な打撃を受ける」とある。
　ニューヨーク連銀に当時集まった幹部全員は、サブプライム住宅ローンの問題や債務担保証券などの証券化商品によって、金融システムが崩壊の瀬戸際に追いやられたことは認識していた。しかし、彼らが見過ごした点によって、金融業界と世界経済はその後、ほとんど破壊されたも同然の姿となったのだ。
リーマンの破綻処理を担当する米法律事務所ウェイル・ゴットシャル・アンド・マンジェスのパートナー、ハービー・ミラー氏は米政府当局について、「金融システム全体を危険にさらしたが、そうする必要はなかった」と批判する。「彼らには、わたしも『ハルマゲドンがやって来る。結果がどうなるのかの認識が甘い』と警告していた」が、当局からは「対応はできている」との反応が返ってきたという。
　ポールソン、その後継者であるガイトナー両氏とも、コメントを控えている。
私が一番怖いと思っていたシナリオは、リーマン破綻で、アメリカの大企業が連鎖倒産を起こし、CDSを販売していた企業が保険金を払えずさらに金融危機が増大（約６０００兆円）の巨額な金額が吹っ飛び世界大恐慌の突入か？
などとならないでひと安心しました。
昨日のダウもリーマン破綻後から、半分以上回復したと報道していました。

国でインターネットを利用して買い物をする人が急増している。中国のある研究機関の調査によれば、今年上半期までにネットショッピング利用者が１億人を突破したという。
この調査によると、ネット利用者の３・３８人に１人がネットショッピングを利用しているとされる。ネットショッピングの規模は今年上半期で１０３４億元（約１兆４０００億円）にも達し、前年同期比で９４・８％増とされる。
確かに、近年の中国経済の勢いはすごいですね。
検索エンジンのバイド（百度）の利用者がyahooを抜いたという情報も聞いたことがあります。人口だけ考えても世界人口の５人に１人は中国人ですからね。
それだけでもマーケットは超巨大市場で今後は中国経済が世界経済を支えていく構図が続いていくように思います。

ブランドコンサルティング会社のインターブランドジャパンは9月18日、世界的なブランド価値評価ランキング「Best Global Brands 2009」を発表した。9年連続でトップに輝いたCoca-Colaをはじめ、IBM、Microsoft、GE、Nokiaと上位10ブランド中5位までは前年と同じ結果となった。

世界大不況の中でも、これらの企業の時価総額は、４％ほど伸びており、googleに至っては、２５％も伸びたそうです。

しっかりしたブランドは、大不況下でもぶれたりせず逆に、企業価値をあげていますね。